宇多田ヒカル7枚目のアルバムとなる「初恋」の発売を記念して特設サイトを公開。
アルバムの収録楽曲の感想をハッシュタグをつけてTwitterでつぶやくと、同サイトにシェアされる施策や、スペシャルコンテンツとして、小袋成彬、酒井一途との座談会も行っており、特設サイト公開日から毎日1セクション公開される予定となっている。充実したコンテンツとSNSを用いて楽曲の理解と認知拡大に繋がる施策となっている。

コンバースジャパン株式会社は、創業110年を記念して特設サイト「CONVERSE 110th」を公開。
新たな3つの商品ラインナップの発表と同時に、ボロボロになるまで履き込んだスニーカーを「#ゾンビコンバース」とタグ付けして写真をSNSに投稿するキャンペーンを開催し、投稿した人の中から抽選で新しいコンバースが当たる内容となっている。履き込んだ愛着のあるスニーカーをシェアすコミュニケーションを提供することで、ファンユーザーに向けて企業の感謝の気持ちを届け、ロイヤリティを向上させると同時に新商品の認知拡大を図る施策となっている。

AIとスポーツをかけ合わせたサービスを展開するSports AIが、2018年FIFAワールドカップで日本代表の勝敗を予想するWebサイト「監督AI」をローンチ。
独自のレーティングアルゴリズムで試合の結果を予測する内容となっており、各対戦カードをAIが実際に100回対戦させて、試合の流れ、闘率、得点数などを予測し、各試合で得点が決まりやすいタイミングなどを計算し、日本代表の試合を盛り上げる施策となっている。

サントリーは、環境負荷低減活動『サントリーのエコ活』の一貫として「CIRCLE OF WATER」を公開。
オリジナルキャラクター水の妖精が、同社の「水の環境」に関するCSRの取り組みを映像を交えたストーリー仕立てで紹介しており、WebGLのリッチな演出を加えて興味関心を高め、CSR活動を通して企業の理解を深めるきっかけとなる施策になっている。

JR西日本は、鉄道の旅の魅力を配信する「夏キャンペーン～夏列車 いっしょに見る夏 帰る夏～」を公開。
旅行プランや旅行商品の発売情報など、夏の帰省客を舞台にオリジナルアニメーションやイラストで紹介。サイト内では、テレビCMと連動したスペシャルサイト限定のオリジナルストーリーの公開に加え、ギフト旅行券が当たるキャンペーンや鉄道グッズ詰め合わせが抽選で当たるキャンペーンを展開。夏の帰省ラッシュに向けておトクなきっぷ情報を配信することで、認知拡大と購買促進を図る施策となっている。

アジア観光促進協議会は、アジア10都市の魅力を発信するフォトコンテスト「Welcome to Asia」を開催。
プロアマチュア問わず誰でも参加可能で特設サイトからインスタグラムを通して応募することができ、今注目を集めている各国の写真家をアンバサダーと起用し、江戸切子など各都市が厳選した賞品が用意されている。アジアの都市が連携して欧米及びオセアニアから旅行者を誘致するとともに、アジア域内の交流を目指した企画となっている。

マルマン株式会社は、ロングセラー商品「図案スケッチブック」の誕生60周年を記念し、特設サイトを公開。
サイト内では、スケッチブックの60年の歴史をテーマにしたミュージックビデオやスケッチブックの使い方をテーマに著名人のインタビュー記事が紹介。同商品をもっと身近に感じて欲しいという想いを訴求するとともに、購買促進を図る施策となっている。

NHKスポーツオンラインは、2018年のワールドカップ情報を配信するアプリ「NHK 2018 FIFA ワールドカップ」をリリース。
ワールドカップ全64試合、マルチアングルで高画質の映像を視聴することができ、ゴール数・枠内シュート・パス成功率など、各試合の名シーンをハイライト視聴することも可能。多くのデータを網羅し、サッカーを楽しむためのスポーツ観戦アプリとなっている。

花王株式会社のヘアケアブランド「PYUAN」は、新商品「ふたりのピュアン」の販売開始を記念して、ふたりの関係性を測れるスペシャルコンテンツ「ふたりのキョリ感妄想診断」を特設サイトにて公開。
SNSを中心に若い女性から人気のあるイラストレーターたなかみさきを起用し、質問に答えると恋人や友人など、ふたりの心の距離感を診断できるコンテンツとなっており、SNS上での拡散による認知拡大と購買意欲向上を目指した施策となっている。

株式会社ロッテのアイスクリーム「爽」は、NO THINK 爽ハッピー！をテーマに、同商品にお絵かきしてSNSに投稿する「#お絵かき爽ハッピーキャンペーン第2弾」を実施。
オリジナルプロダクトお絵かきに適した「爽ハッピースプーン」を店頭で配布し、特設サイトではプロダクトムービーを公開。アイスにお絵かきをするとハッピーになれるという新しい食体験とコミュニケーションを提案し、商品の認知拡大と購買意欲向上を促す施策となっている。