眼鏡専門店「JINS」を展開するジンズは、1日使い捨てのコンタクトレンズ「JINS 1DAY（ジンズ ワンデー）」の販売を開始。
1日使い捨てコンタクトレンズ購入者に調査したところ、51％がJINSの眼鏡購入経験があり、うち80％が「JINSがコンタクトレンズを発売したら購入したい」と答えるなど、JINSの眼鏡購入者と相性が良いと判断した。眼鏡と同様、SPA（製造小売）のビジネスモデルを採用することで、30枚2000円と「市場価格より安く提供できる」としている。医療機関の受診状況を事前に確認し、受診を申告した人に限って販売するが、2回目以降の購入はWebやアプリを通じて簡単に購入できるようにし利便性を高める。

株式会社マクロミルは、世の中の声をカタチにしていくプロジェクト「Made in Your Voice」を開始、その第1弾として、いい夫婦の⽇（11⽉22⽇）に『第２の婚姻届』をローンチ。第２の婚姻届は、出産後、結婚記念日を祝わなくなってしまう夫婦が多くいるという調査結果から、パパとママになっても結婚記念⽇を祝い続けることを誓う、キッカケとしてスペシャルサイトで配信。アンケートサービスをもっと身近に感じてもらうためのPR施策となっている。

DIESELが、ホリデーシーズン向け動画「SAY NO TO UNCOOL WOOL（ダサいニットにNOと言おう。）」を公開。手持ちの時代遅れなニットを脱ぎ捨て「新しい自分、スタイルを楽しもう」というメッセージを込め、ウールの最高権威とタッグを組み制作したディーゼルの新作コレクションでクールな装いを提案。アーティスティックディレクターのニコラ・フォルメケッティらデザインチームが登場し、クールなウィンターファッションの製作に奮闘する様子が描かれている。

ブルックス ブラザーズが創立200周年を祝して、200年の歩みを振り返り、情報を発信するスペシャルサイトをローンチ。1年を通して国内外で行われるイベントのニュースや、200周年を記念した限定商品の紹介、参加型の投稿コンテストやキャンペーンの情報など様々なコンテンツが更新される予定。ファンユーザーのロイヤルティをさらに高める施策となっている。

資生堂は、表情あふれる美しい世界の創造に貢献していく「資生堂　表情プロジェクト」の第2弾プロモーションを開始。体験型イベントや、夫婦ふたりの顔がどのくらい似ているのかが分かる「ふうふそっくり度測定」、シワや表情に関する情報発信など様々な施策を実施。
11月22日(いい夫婦の日)やクリスマスなど、贈り物が多い季節に、「豊かな表情こそギフトになる」というコミュニケーションで、同社の商品の認知と購買を最大化させるプロジェクトとなっている。

株式会社ニトリが、「家族一緒で過ごすホームクリスマス」をテーマに、クリスマスが結ぶ家族の絆を描いたプロモーション動画を公開。大切な人のために忙しい毎日を頑張ってる大人たちへのサプライズ動画となっており、共働きや単身赴任世帯の増加によって変化する家族でも、幸せな時間を過ごしてほしいという思いを込めた内容となっている。また、同社のクリスマスグッズを特集したWebサイトも併せてローンチし、クリスマス商品の購買に結びつく施策ともなっている。

資生堂 INTEGRATEは「みんなの編集（メイク）で変化するWebコミック」の第2話として、「マスカラを塗ると変化する恋愛漫画」を公開。全5種のマスカラから1つ選択すると、選んだマスカラに合わせ漫画のイメージが変化する仕組みとなっている。
ターゲット女性に親しみのある恋愛漫画コンテンツを起用することにより同商品を使用した際のイメージを印象づけ、商品ラインナップの豊富さをアピールし、認知と購買につなげる施策となっている。

キリンビバレッジ株式会社は、中高校生向けのプロモーション施策としてスマートフォンで英語を学べる漫画コンテンツ「『キリン 午後の紅茶』学校では教えてくれないきゅん英語」をローンチ。学校生活を舞台に、タイプの異なるイケメンキャラクター別にストーリーを読み進めていき、最後に英語の決め台詞が登場し、「胸キュン」しながら楽しく英語が学べるコンテンツ。
中高生に人気の女性イラストレーターを起用し、中高校生・10代の興味関心を引く恋愛コンテンツで、話題性の創出と購買意欲を高める施策となっている。

カルビー株式会社は、47都道府県すべての地元の味をポテトチップスで再現する「#地元チップスPROJECT」をスタートした。
日本全国の生活者から愛する「地元の味」を募集し、47都道府県それぞれ特長のあるポテトチップスを開発するオープンイノベーションプロジェクトとなっている。カルビーポテトチップスの知名度を生かしつつ、地元を愛する人にアイディアを募り実際に開発まで行うことで、親近感と関心を持ってもらい新たなヒット商品を生み出す施策となっている。

LINE株式会社は、同社が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」にて、送信したメッセージを時間限定で取り消しできる機能の実装に先駆け、LINEを誤送信した体験談をユーザーの皆様から募集する『#LINE誤爆 Black FRIDAY』キャンペーンをローンチ。
LINEを誤送信した体験談（黒歴史）をLINEやTwitter上で募集し、選考委員会が選定。選ばれた20作品を、ブラックフライデー当日から取り消し機能の有効期間である24時間限定でリツイート投票を募る。時事ネタを投稿、投票コンテンツなどを絡めて、新機能の認知を最大化する施策となっている。